ＡＷＭ８２の資料について |
ＡＷＭ８２の資料は、次の二つのグループより構成されている。［１］太平洋戦争中、戦地で日本軍が残した主に文書資料を翻訳し、連合軍の作戦立案に必要な情報を抽出する作業を行ってきた連合軍通訳翻訳局（ＡＴＩＳ）が、ニューギニア戦線で蒐集した資料、［２］ラバウルで降伏した陸海日本軍は、戦後約１年間、オーストラリア軍の管理下で収容所生活を送ったが、その際、日本軍司令部と各部隊、あるいはオーストラリア軍司令部との間でやり取りされた収容所生活に関する資料、の２種である。ＡＷＭ８２に納めれたこれら２種の資料のうち、前者をＡＷＭ８２［１］、後者をＡＷＭ８２［２］と呼ぶことにする。
（１）ＡＷＭ８２［１］について
合計４１５点にのぼる資料について、全般的特徴についてまとめると、次のようになる。１．作戦関係資料は少なく、若干の兵站線、防御線に関する走り書きが含まれている。２．定年名簿、転入転出死没名簿、隊員名簿、俸給支払證表、事実證明書、身上明細書、診断簿、各種伝票、現員表など部隊事務に関する文書類が多い。３．ニューギニア上陸後に関するものより、それ以前に作成された資料が多い。４．部隊の日常を書き記した陣中日誌が含まれているが、戦闘報告や戦闘詳報類はほとんどない。陣中日誌は、草案、抄本まである。５．将兵が個人で所有したメモ類、軍人手牒、軍事郵便貯金通帳・郵便貯金通帳などがあり、点数も比較的多い。
この外にいえることは、太平洋戦争の中でも特に激しい戦闘で知られるニューギニア戦線において、この地に展開した多くの日本軍部隊が全滅するまで徹底抗戦したため、敗走するか全滅した日本軍が残置した資料を集める作業を行っていたＡＴＩＳは、ニューギニア戦線では、保存状態のよい資料はほとんど発見できず、焼けだだれるか、雨泥にまみれるか、断片と化した文書類ぐらいしか蒐集できなかった。そのため系統的文書や秘密度の高い作戦関係文書が少なく、将兵が戦死するまで身につけていたメモ帳類、軍人手牒などが多いといった点を、特徴として要約できるであろう。
激戦のニューギニア戦線では、最前線で戦っていた部隊が保持していた極めて軍事的価値が高く、それ故機密度の高い文書類は、特別の幸運でもなければ残らなかった。それに反して、部隊後方の司令部機関が保有していた事務的書類は、量も多い上に、機密度が低いと見なされて焼却が後回しにされたらしく、連合軍が到着するまでに処分できず、ＡＴＩＳによって多数が捕獲された。また将兵の個人的所有物であったメモ帳類、軍人手牒、軍事郵便貯金通帳などが多数含まれているが、これらは激戦ののち戦死した将兵の所有品調査の際に捕獲されたものだが、ＡＴＩＳの調査方法を物語っていておもしろい。
このような特徴を有するＡＷＭ８２［１］の資料から、ニューギニアにおける日本軍の詳細な戦闘経緯を追跡するのはむずかしいが、日本からニューギニアに至る過程と部隊構成の変遷、将兵の経歴等を明らかにすることは比較的容易である思われる。
ＡＴＩＳが蒐集した資料には、どこで、いつ入手したか、鉛筆で走り書きされているものが多い。因みに記入された入手場所を列記してみると、以下のようになる。
Aatelberg、Afuna、Afuo、Aitape、Alefis、Anamo、Aso、Aumba、Awul、Baien、Biak、Bogia、Bosamo、Bowak、Buna、Bunabun、Drabwi Area、Faria Ruen、Finschhafen、Gasamata、HansaBay、Ibdi、Jivevaning、Kamul Area、Korako、Kosa Kosa、Kuaua、Kuava Village、Lae、Madang、Maffin、Maladang、Malala、Milne Bay、Moker、Nagata、Namber、New Britain、N.Ibo、Parai、Sabaco、Sabroil Area、Salamaua、Sansapor、Satelberg、Sio、Sorido、Table River、Umue、Uramona (New Britain)、Warwe
この中で最も多いのがHansaBayで、次にFinschhafen、Madang、Sio、Lae、Salamauaなどである。いずれも戦史に名をとどめる激戦地である。若干ニューギニア以外の地名が見えるほか、連合軍が作戦上の目的から命名した地名があるため、正確な位置が明らかでないものもある。なおこれらを中にWeaku、Rabi、Horanjia等の日本側で広く知られている激戦地の名前が見えないが、その理由について説明がつかない。Horanjiaは、Aitapeと並ぶ要衝であり、１万５千の日本軍が西部ニューギニア作戦の最重要の目標として５万の連合軍と死闘を展開した激戦地であっただけに、何も捕獲資料がないというのは理解しがたい。連合軍側が、Horanjiaの細分化した地名を使用し、それが上記地名の中にある可能性もあるので、今後の検討課題として残しておきたい。
これらの場所で、米濠中心の連合軍と激戦を展開した日本軍は、東部ニューギニアを担当する安達二十三(Adachi Hatazo)中将の指揮する第１８軍（通称猛Mou部隊）隷下の第２０師団、第４１師団、第５１師団を主力とする部隊と、１９４４年初頭、西部ニューギニアを担当するため満洲および北中国から派遣されてきた七田一郎(Shichida Ichirou)中将を司令官とする第２軍(通称勢Ikioi)隷下の第５、３２、３５、３６師団を主力とする部隊であった。両部隊の遭遇した戦闘が如何に激しく苦しいものであったかは、東部ニューギニアに上陸した将兵が総員９６，９４４名であったのに対して、生還が１０％に満たない８，８２７名であったことから容易に想像することができるであろう。１９４８年に厚生省留守業務部が作成した「東部ニューギニア第１８軍隷下部隊状況調」によれば、東部ニューギニアで連合軍と戦闘した部隊は以下のようになる。
資料は、前述したように日誌、名簿、送達接受文書等の公文書類と、軍人の心構えの典拠でも・り携行を義務づけられていた軍人手牒、私的なメモ・、郵便貯金通・等の個人的所有物の二つに分類される。公文書類は、日本本国の原隊や師団司令部に移管されることなく部隊とともに移動してきたものがほとんどで、そのため同じ文書は日本国内にも存在しない唯一のもので・り、これがＡＷＭ８２［１］資料の価値を高める一つの理由で・る。
軍人手牒、メモ・、郵便貯金通・は所有者の証明書に相当するため、所有者の近親者にとっては、戦死した将兵がニューギニアに転戦した形見、遺品という性格が・る。１９８０年、日本人として最初にＡＷＭ８２を調査した桑田悦少将が、帰国後軍人手牒や郵便貯金通・の持ち主で・った戦死者の遺族を捜し、これらを遺族へ返還する努力をおこなったのも、個人的所有物という性格に基づいている。桑田少将および日本の厚生省の努力とオーストラリア政府の好意・る態度のよって数十点が日本の遺族に返還された。その際、ＡＷＭはコピーを取ってＡＷＭ８２に収めた。目録に“コピーのみ”と・るのは、現物が返還された資料で・ることを意味している。今後、こうした個人所有の資料をトータルな軍事史にどのように組み込んでいくかが重要な課題になってこ
よう。
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目録が整備され公開されるとともに、再び日本の遺族への返還を求める動きが起きないとも限らない。しかし戦死者の両親はすでになく、若くして戦死した多くの将兵には子供がいなかった。戦死者の兄弟も高齢となり、戦死者の実家を預かるのは、すでに戦死者を知らない甥、姪の時代になっている。戦死者の遺品は戦死者を直接知る者に価値と意味が・り、戦後５０年以上を過ぎて世代が交代した今日、遺品は家族を離れて、公共の歴史の証拠品として保存する時代に来ているのではないだろうか。
度々繰り返してきたように、ニューギニア戦線で全滅した日本軍から、ＡＴＩＳが捕獲したものがＡＷＭ８２資料で・る。稀有な幸運に恵まれた資料によって、日本にとって悲惨な結末を招いた歴史と、米濠軍にとって多大な犠牲を払った意味を少しでも明らかにするのが今日を生きる濠および日本の世代のつとめで・る。その責務の中には、遺品をはじめとする貴重な資料の保存も含むと考えている。日本の遺族および濠日両国の関係者のご理解を切にお願いする。
〔追〕資料に見える部隊の正規の名称と通称との一覧表を、別個に作成することにしている。必要な方はその旨を申し出ていただきたい。
〔２〕ＡＷＭ８２［２］について
戦地で降伏した日本軍は、一定期間連合軍の管理下に置かれたのち、１９４５年秋から順次帰還（復員）した。関東軍のようにソ連軍によってシベリアに連行され帰還が大幅に遅れた例も・るが、４６年に集中的に帰還し、４７年までに帰還を許された将兵の大半が日本の土地を踏むことができた。
連合軍の指示によって、帰還船から日本に上陸し復員手続きが終了するまで、将兵の階級、部隊の組織と命令系統が存続した。したがってポツダム宣言に基づく無条件降伏によって、日本の陸海軍省、陸軍参謀本部、海軍軍令部が廃止された後も、海外で降伏した日本軍は、帰還するまでの数カ月から数年の間、戦争中と同じままの軍隊組織で・り続けたので・る。
戦後も「軍」で・り続けた海外で降伏した日本軍部内では、司令部の幕僚が起案した命令や規則の施行が司令官の名で各部隊に伝達され、逆に各部隊から照会や報告が提出される機能が戦争中と同様に働き続けた。こうした機能のために使用された意志伝達手段は、口頭、文書類が多く、電話や無線がこれらを補ったが、口頭や電話を使用するにしても必ず記録文書が作成された。
戦争中に作成された文書類は、日本の無条件降伏の受諾が伝えられると同時に、軍事秘密の漏洩防止のため一斉に焼却処分され、［１］のような戦闘後にＡＴＩＳによって捕獲された文書のほかはほとんど残っていない。ＡＷＭ８２の中にも、［１］のＡＴＩＳ捕獲文書のほかには、戦争中に作成された文書で降伏後に連合軍側に接収されたものは、［２］の中にわずかに３または４点しかない。これに対して降伏後、帰還まで連合軍の管理下に・った時期に作成された文書は、軍事秘密に属するものは少なく、そのため焼却処分されることもなかった。
ところがこの時期の文書類は、オーストラリア軍が管理したラバウル及びその周辺の島々で作成された文書類やノート類が一まとまりとなったＡＷＭ８２［２］以外には、日本軍が降伏した広大な戦域のどこにも存在していない。これまでこの時期の文書類に対する関心がうすく調査が不十分で・るので、今後発見される可能性を否定できないが、その点数は僅かなもので・ろう。
今日ＡＷＭ８２［２］以外に降伏後の文書類が発見されない理由は、日本軍将兵が帰還船に乗船する際、連合軍による厳しい手荷物検査が実施され、文書類やノート類がすべて没収されて日本に持って帰ること許されなかったことと、没収した連合軍がこれらを何の配慮もせず廃棄処分にしたためで・ろう。しかし没収後、オーストラリア軍だけは本国に持ち帰り、廃棄しないで保存する方針を決定し、これらを稀少価値の高い歴史的資料として大切に管理し、のちにＡＷＭ８２の中に付け加えた。なお日本には、ラバウルより帰還した将兵等によって組織された「ラバウル経友会」が、１９８５年に３月に出版した『南十字星の戦場―第８方面軍作戦記録』に、ラバウルで発行されたと思われる植物図鑑、英語教科書各１点の写真が紹介されている。わずか２点にせよ、厳重な手荷物検査をかわして日本に持ち帰ったものが・ったことを物語っている。しかしこれは例外で・って、降伏後連合軍の管理下に・った日本軍の中で発受信された文書類が、これほどまとまって・るのはＡＷＭ８２が唯一で・るといってよい。
１９４５年８月、スタディー将軍の率いるオーストラリア第１軍は、ニューブリテン島、ボーゲンビル島、ニューギニア島、その他の島々の日本軍、つまり今村均(Imamura Hitoshi)陸軍大将麾下の日本陸軍第８方面軍の約１０万の陸軍将兵と、草鹿仁一(Kusaka Jin’ichi)海軍中将麾下の日本海軍南東方面艦隊の約４万の海軍将兵、合計１４万の降伏を受け入れた。降伏した日本の陸海軍の大半は、ニューブリテン島北部の要衝ラバウル港の周辺に展開し、司令部も港の近くに置かれていた。当時のオーストラリア軍の総兵力は９８万で・ったから、実にその７分の１もの日本軍を受け入れたわけで、日本軍を管理しながら１４万人分の食糧、医薬品、日用品を供給する責任は大きすぎた。この他に、オーストラリアはヨーロッパと南太平洋の諸島に部隊を送り、間もなく日本本土にも占領軍を派遣することにしていた。これらの派遣部隊への補給ために多数の船舶を必要とし、降伏した日本軍への補給に船舶を振り分ける余裕はほとんどなかった。
日本軍の精鋭が進出していたラバウルは、１９４４年２月、海軍航空部隊がトラック島に移動し航空戦力が皆無になると、日本軍にとって重要性を失い、日本本土からの補給が途絶えた。その結果、近代軍隊で・った日本軍は、一転して中世社会の特徴で・る自給自足生活に追い込まれることになった。しかし農家出身者が最も多く、家内工業の職人出身も多かった日本軍にとって、開墾と栽培、農具や日用品の製造、さらに構造がシンプルな兵器の生産はむずかしいことではなかった。
今村司令官の判断によっていち早く自給自足を開始し、しかも連合軍が上陸しなかったため、ラバウルにおける自給自足は成功をおさめ、ニューギニア戦線のような飢餓を一度も体験せずにすんだ。スタディー中将と今村との間で降伏交渉が行われた際、今村が食糧は何年分も・り戦闘を継続することができますといってスタディーを驚かしたエピソードが残っているが、終戦の・には日本軍は自給自足体制が定着し、継戦能力に大きな自信を持つに至っていた。
自己より多い日本軍の降伏を受け入れ、この管理をまかされたオーストラリア軍は、補給能力の不足を補うため、日本軍の自給自足の能力を利用する方針を採用した。しかしオーストラリア軍の７、８倍にのぼる日本軍を管理するためには、降伏時の日本軍部隊の配置を管理しやすい形に改めることがどうしても必要で・った。そこでオーストラリア軍は、日本軍の陸海軍の区別と師団の組織を解体し、連隊、大隊、中隊の単位をそのまま残して、それらを新しい集団(group camp)に組み替える大規模な組織改革を行った。このようにして編成された集団を図表にしてまとめると、以下のようになる。
戦争中、戦闘態勢を取りながら農耕に従事した土地から、新しく設置された集団宿営所の近くに全部隊が移動したため、自給自足体制の動揺を招いた。当初今村は、短くても３年間ぐらいはラバウルに抑留されるものと予想していたが、１９４５年４月から帰還が開始され、同年秋までに戦争犯罪裁判にかけられた者以外はすべて帰還した。大きな管理負担と集団化を急いだことによる食糧生産の大幅な低下に悩んだオーストラリア政府が、ＧＨＱを通じて日本政府に強く要求し、早期帰還が実現したと伝えられる。
ＡＷＭ８２［２］関連の文書類は、降伏直前後の日本軍兵力の調査、オーストラリア軍との降伏交渉から集団編成、自給自足、帰還準備をメインとし、全集団の司令部となった第１２集団と各集団との間で取り交わされたものが大部分を占め、これら資料によって降伏した日本軍の生活状況を明らかにすることができる。文書類は、以下のような資料保存上の特色が・る。
１．降伏後、連合軍の管理下に・った時期の日本軍の生活に関する文書類で・るため機密扱いされることがなく、主要文書がほぼ残されていると考えられる。
２．司令部によって時系列、もしくは案件別に保存されたために、系統的構成をしている。
３．戦闘に巻き込まれる心配のない戦後の資料で・るため保存状態がよい。
４．ガリ版刷りのものが多く読みやすい。
文書類および個人所有のノートには、敗北原因の追求や日本の家族の安否等が記録されており、当時の日本軍将兵の精神状況、心理状況を読みとることもできる。ＡＷＭ８２［２］は、総数３５３点に達するが、記録内容を大まかに整理すると、以下のような項目になる。
１．降伏時の日本軍の兵力、保有する武器や弾薬等の数量
２．オーストラリア軍と日本軍との降伏交渉
３．オーストラリア軍の迎え入れ準備と上陸
４．集団化計画
５．自給自足計画
６．各集団の作物の生育状況と収穫高
７．集団宿営所の建設、位置、規模
８．新農地の開墾と水利
９．宿営所建設、濠軍要請、農耕の各作業への人員割当
10.濠軍兵士とのトラブル
11.集団人員、出身県別の名簿の作成、部隊史の編纂
12.栄養状態、マラリア罹患状況等の医療保健調査
13.世界情勢、日本国内の被災・社会状況
14.戦後復興参加の心構え
15.教育および技能修得のカリキュラム
16.１日のスケジュール
17.これからの日本の進路、日本人の生き方
18.教科書の編纂準備と原稿
19.ラバウル戦争犯罪裁判における弁護資料
20.弁護人、被告らへの食糧・日用品等の供給
21.裁判の問題点、通訳の不足と能力不足
22.帰還計画と集団の再編成
23.帰還実施機関の設置と部隊の帰還順序
24.内地家族からの手紙
25.各種命令、事務、報告関係書類
26.歌集、俳句、ノート等
これらの項目に含まれない資料も相当数・る。近代戦に必要な装備と技量を付与された近代軍隊が、中世的自給自足の組織へと変質していく実態は、軍事史だけでなく、社会史や経済史の観点からも興味・るテーマになりうるで・ろう。捕虜収容所に入れられた日本人の社会性に関する研究が・り、欧米人に比べて自己の確立が遅れている日本人は、自主的にルールを作って行動することができず、管理者の命令によってはじめてまとまる傾向が強いといわれてきた。しかしラバウルの例は、自主的判断によって自給自足体制への移行と自己管理を行う能力を備えていることを示しており、今後の研究に・たえる影響は極めて大きいと考えられる。
一般的傾向として、軍事史の研究者達は、戦時から平時に転換する過程で軍隊がどのように変質していくかといったテーマに関心が高いとはいえない。どうしても軍側の強いニーズに支えられた戦闘史、武器史、軍隊制度史等に関心が集まりがちで・り、将兵の社会復帰に関する問題は軽視されやすかった。その上、この過程の資料が少なかったことも、関心を引きつけなかった原因になった。この意味でＡＷＭ８２［２］の資料は、今後の使い方次第で新しい研究分野を切り開く可能性を秘めている。
（文責田中宏巳）
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